自社端末にこだわっていたFREETELが他社端末の取り扱いを開始した!

参考URL: https://www.freetel.jp/

これまで「KIWAMI」や「REI」などの自社端末のみしか受け付けていなかったFREETELの「スマートコミコミ+」プラン。
そのFREETELが2017年4月13日より5機種の他社端末もプラン対象とすることを発表しました。

このFREETELの「スマートコミコミ+」プランですが、端末代と毎月のデータ通信量、そして10分間通話かけ放題をセットにしたプランです。

FREETELに新規で契約する人の多くがこのプランを利用しており、今年の1月に発売されたPriori4であれば最低月額999円から利用可能とあって高い人気を得ているプランです。

今回新たに「スマートコミコミ+」プラン対象となったのは以下の5機種

  • HUAWEI P9 lite(ファーウェイ・ジャパン)
  • ZenFone 3 Laser(ASUS JAPAN)
  • ZenFone 3(同上)
  • arrows M03(富士通コネクテッドテクノロジーズ)
  • VAIO Phone A(VAIO)

どれも他MVNOで取り扱われている人気機種です。

なお、この5機種はすべて「スマートコミコミ+」プランのみで扱われている様です。

ホームページの料金表示にも月々払いの金額しか記載されておらず、「KIWAMI」などの自社端末にある一括払い料金が表示されておりません。
この点については後述する「とりかえ~る」で詳しく解説したいと思います。

これまでの独自路線を捨てたのか?

■KIWAMI 2

FREETELといえばオリジナリティあふれる自社端末に魅力があることはMVNOユーザーならば少しはご存知かと思います。

実際、「KIWAMI2」ではベンチマークであるAntutuスコア90,000点台をマークするなど超ハイスペックを売りとしていたり、あるいは「REI」はその美しいフルメタルボディが女性ユーザーに大人気だったりと、端末の魅力を前面に打ち出した戦略を採ってきた会社です。

■Priori 4

新発売のPriori 4も14,800円とは思えないスペックを誇り、瞬く間に人気機種になったのも記憶に新しいところ。オリジナル端末に関する話題性に富んだFREETELが、なぜオリジナリティの薄い他社端末を扱うようになったのでしょうか?

これには、FREETEL独自の端末交換制度の「とりかえ~る」を広めたいという意図が見え隠れします。

FREETEL独自の「とりかえ~る」で新規ユーザー取り込みを図る

ここでFREETELの「とりかえ~る」がどのような制度なのかを簡単にご説明します。

「とりかえ~る」とは、「スマートコミコミ+」プランを利用して端末代金を分割払いで購入した顧客を対象とし、利用している端末の分割払い金残額がある状態でも、残額一括払いをせずに新しい端末に乗り変えることができる制度です。

わかりやすい例を挙げてみましょう。

例えばNTTdocomoでXperia XZ SO-01Jを24回分割払いで契約した場合、分割支払額 3,402円/月ですが、月々サポートにより2,322円/月割引となるため24か月間は1,070円/月の負担で端末を持てることになります。

■Xperia XZ SO-01J

しかし、15か月目にXperiaの後継機種が出て乗り変えようと思った場合はどうなるでしょうか?

この場合、16か月目以降24か月目までの1,070円×9=9,630円を一括で払えばいい・・・というわけにはいきません。
月々サポートもなくなるため、3,402円×9=30,618円を一括で支払い、残債をゼロにしてから新しい機種の分割契約を結ぶこととなります。

一方、FREETELの「とりかえ~る」では、この端末残債を払うことなく新しい端末に乗り変えることができるのです。

もちろん、FREETELプラン内での機種変更に限定されており、MNPによる他社からの乗り変えには対応していませんが、それでも常に最近機種を利用できると言う点はユーザーにとって大きなメリットです。

この「とりかえ~る」プランがあった場合、例えば「そろそろ新しい機種が発売される時期だから乗り変えるのは少し待っておこう」だとか、「常に最近機種を持ちたい」といったユーザーの不満や要望を取り込むことも可能。

すなわち、機種のバリエーションを増やすことは、より多くの新規ユーザーを取り込もうという戦略の一環ということになりますね。

まとめ

MVNOへの新規ユーザー流入は今後も続きます。その分、MVNO同士でのユーザーの奪い合いも激化していくでしょう。
端末による同業他社との差別化から、「とりかえ~る」による幅広い新規ユーザーの取り込みに舵を切ったFREETEL、今後も目が離せない存在になりそうです。

※そのFREETELは広告表記を巡り消費者庁から措置命令を受けました。新規ユーザー獲得に力が入りすぎ、つい勇み足を犯してしまったという感じです。
この経緯についてはまた後日情報が出そろい次第記事にいたします。

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この記事を書いた人

h.katsura
h.katsura

福岡出身のフリーライター。就職を機に上京し人材コンサルタントや外資系ITベンチャー企業に勤務。

20年余の東京生活にピリオドを打ち2015年に福岡へUターンしフリーライターとして活動開始。